こんにちは、shihoです。
今日もまた怪しいオファーを見つけたので検証していきたいとおもいます。
今回、検証していくのは池田宣史のリスクゼロ不労所得システムという企画。
なんと「たった2年で12億3593万5000円の利益実績がある」らしいです。
詐欺の可能性はないのか、口コミや評判を探しつつ、客観的にレビューをしていきたいとおもいます。
池田宣史とは何者!?経歴やプロフィールをwiki風にまとめてみた
池田宣史について調べてみました。
すると、このような情報が見つかりました。
ネットワークビジネスをされたり、インターネットビジネスをされたり様々とりくまれてきているようです。
また、youtubeのチャンネルを開設しているようで、ブックメーカー投資に関する動画などビジネス系の動画を公開していました。スライド動画もあれば顔出し動画もある、という感じ。
それは良いとして、池田宣史氏は過去にもプロモーションをしている人物だとわかりました。
こちらの「わらしべ長者即金ビジネス」という案件です。
その他、「即金アカデミー」という携帯電話の乗り換え(MNP)を活用したビジネスの提供なども行っていたようですが軒並み、口コミや評判が悪いものばかりでした。
「お金を払ってまで学ぶような内容ではなかった…」
「携帯業者が対策をしており稼げなかった…」
などなどです。
池田宣史のリスクゼロ不労所得システムは詐欺で稼げない危険な案件!?
早速、今回取り上げる池田宣史のリスクゼロ不労所得システムについて、詳しく調査してみました。
これによると、池田宣史のリスクゼロ不労所得システムは「たった2年で12億3593万5000円の利益実績がある」というもの。
”各国の政策金利を合法的に利用しながら一切働かずに「毎日配当」が受け取れます”ということです。
どんな方法を使って、どのくらいの時間&労力で稼げるのかは全く明かされていません。
基本的に、
・ビジネスモデルをしっかりと教えてくれないもの
・誰でも簡単に1クリックで
みたいなパターンのものは詐欺案件お決まりのパターンなので気をつけてくださいね。
とはいえ、現時点でもどのような手法かある程度、想像することは可能です。
政策金利や配当という表現、不労所得という表現などが多用されています。
そのため、まず間違いなく投資系の案件でしょう。
少し落ち着いて考えればわかることですが、ビジネスの世界、こと投資の世界においてはリスクゼロなんていうことはありえません。
一方で、池田宣史のリスクゼロ不労所得システムでは、リスクゼロと豪語しています。
特定商取引法に基づく表示をチェック!
こういった商材を調べる際、「特定商取引に関する法律(特定商取引法)」に基づいて必要な情報が記載されているかは、重要なチェック項目です。
特商法がないケース(法律違反です…)もあるのですが、今回はありました。
こちらです。
運営責任者:池田宣史(いけだよしふみ)
所在地:〒108-0074東京都港区高輪1-4-3-1801
電話番号:050-5374-8117 (平日9:30~17:00)
お問い合わせは原則Eメールでお願いいたします。
営業のお電話は一切お断りいたします。
Eメールアドレス:info@ffd24-s.com ※★を@に変更してください
会社名は見当たりませんね。
住所を検索してみたところコチラのマンションみたいです。
12億も利益実績があるということなのでオフィスビルとかを想像しましたが、そうではないようです。
また、050からはじまる番号の電話は勧誘電話や悪徳業者が好んで使うことが多いので少し注意が必要です。
サービス提供を検討されているのであれば事前に電話をかけて、しっかりとつながるかどうかは確認しておきたいところですね。
池田宣史の「リスクゼロ不労所得システム」の評判や口コミは?
現在のところ、池田宣史のリスクゼロ不労所得システムについては、口コミや評判は出回っていない状況です。
始まったばかりのオファーであるため、登録者が少ない&商品サービスを購入した人はまだいないのでしょう。
「騙されました…」みたいな口コミを書くことになってしまう人が現れないことを祈るばかりです。
【shihoの結論】池田宣史のリスクゼロ不労所得システムは本当に稼げるのか。
私の結論として、今のところ、池田宣史のリスクゼロ不労所得システムは、まったく稼げない案件の可能性が高いと判断しました。
過去案件の評判が悪いという点がまず何より注意ポイントです。
また、「たった2年で12億3593万5000円の利益実績がある」と謳っていますが、それに関する口コミや情報が出回っていないのも疑問。
まだまだ情報が少ない案件なので、もしこれが仮に詐欺案件だったとして、そのときに騙されてしまう人が1人でも減るように最新情報がわかり次第、随時更新していきますね!
もし、購入してしまった後に騙されたことに気がついたという場合には泣き寝入りせずに、消費者センターに連絡してみることをおすすめします!